日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞 金融・市場ユニット、市場グループの大竹啓史です。
今回のテーマは「共働き夫婦のお金」です。夫婦それぞれが働く「共働き家庭」は年々増えています。共働き世帯の数は2023年で1278万と、ここ20年で約3割増加し、専業主婦世帯の約517万のほぼ2.5倍に達しました。ただし妻が出産すると以前と同じペースで働けるとは限らず、収入が大きく変わる可能性があります。
子どもが生まれた場合、妻の出産後の働き方で妻の年収と将来もらう年金収入を合わせた生涯収入がどう変わるかについて、東京都の有識者会議「東京くらし方会議」が試算を示しています。妻が年収440万円の会社員で31歳のときに出産するという前提で、働き方は①育児休業取得後に同じ職場に復帰する継続就労型②退職し10年後に年収300万円で働く再就職型③退職し10年後に年収100万円で働くパート再就職型――の3つです。生涯年収は手取りベースで①が約2億5500万円、②が1億2700万円、③が8500万円になります。
収入面では①の継続就労型が最も有利ですが、妻が出産前と同じ働き方をするには夫の協力も重要になってきます。男性の育児休業取得率は女性に比べ低い水準にとどまっています。ベネッセコーポレーションが今年3月にまとめた調査で全国の父母約2000人に「父親の育休取得促進への必要条件」を母親と父親それぞれに聞いたところ、「男性が家事育児への主体的な姿勢・意志をもつこと」と回答した割合が母親で4割強と、父親の約2割を大きく上回りました。もちろん夫婦の働き方、家事・育児の分担の仕方は家庭で様々です。ただ、夫側は自分のかかわり方を一度振り返るのもいいかもしれないと番組では話し合いました。
番組後半のコーナー「Playback〜思い出のあの年」は2007年です。この年はアメリカでサブプライムローン（低所得者向け住宅ローン）問題が発生し、翌年の世界金融危機を招きます。国内では参院選で自民党が大敗する一方で民主党が第1党になり、のちの民主党政権誕生につながっていくなど、激動の始まりの年といえます。大竹にとっては息子が誕生し、育児・家事に自分がどうかかわるのかを考え始めた年。「『週末に必ずスポーツジムに行く』といった自分の生活習慣を変えることが必要。そう気づくまで時間がかかった」と話すと、REINAさんは「番組前半のお話は自分の経験も影響しているんですね」と笑っていました。
なお今回の「共働き夫婦のお金」について、さらに詳しく知りたい方はこちらの日経電子版の関連記事もお読みください。
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